データが語る原子力の世論－10年にわたる継続調査－
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（株）プレジデント社価格：１，５００円（税別）
- 編者 （株）原子力安全システム研究所
社会システム研究所 - 本書は、原子力安全システム研究所が10年にわたる世論の継続調査によって蓄積してきたデータから、人々の原子力発電に対する意識を浮かび上がらせようとしたものである。この10年間では、もんじゅ事故やJCO事故、東電問題など、原子力発電の安全や信頼が問われる事態が発生している。事故や事件は人々の原子力発電に対する意識に一体どのような影響を与えたのだろうか。これは科学的な方法に基づいた継続的な世論調査によってのみ明らかにすることができる。
本書では、まず世論の現状をとらえる。そして、10年前の世論との比較や、その間の推移から、事故や事件によってどれだけの変化や変動があったのかを明らかにしている。また、原子力に対しては女性のほうが否定的だと耳にすることも多い。男女の意識の違いはどのようなところに生じ、その違いはどの程度のものなのかなど、直感や先入観を離れ、データに基づいて男女差をとらえようとしている。
本書の特色とも言えるのが、複数の質問に対する回答の関連性から意識のつながりを分析している点である。原子力発電に対する意識とさまざまな意識はどのように関連しているのだろうか。さらに、電力自由化に対する意識と原子力発電に対する意識との関係も取り上げている。これらの分析には多変量解析を用いているが、どのような分析を行っているのかを読者がイメージできる図を用意することで、解析に馴染みのない方々にとっても、分析方法がブラックボックスとならずに読めるように工夫している。
このほか、私たちが日ごろ感じている原子力に対する世論のイメージと、実際の世論には「ずれ」があるという興味深い研究結果も紹介している。
調査データを示した図表は70枚にものぼり、データによって裏付けられた内容であることを最も大切にしている。第1章で世論調査データの質の話や調査方法の説明にかなりの頁を割いているのは、調査データへの信頼が本書の理解に欠かせないと考えたからである。データを見れば納得していただけるだろうとの思い、いわば、調査データみずからが物語っているとの思いを込めて書名としている。
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